お久しぶりです。二日ほど、更新が空いてしまいました。
当サイトでは、事実と演繹法を用いることで一般公開されていない情報を公開していきます。日本のテレビニュースの内容について、各YouTubeユーザーが事実の公開と考察していますが、そこからさらに本質に迫った内容をお伝えしています。
前回お話した日本が攻撃されていることについては、ひとまずは「日本被害事実」という呼称にします。また、YouTubeで事実を周知されているチャンネルについては「事実周知系」という呼称にします。とりあえずですけどね。まとめると、
■日本被害事実
日本の政治家が日本の敵、日米地位協定及び日米同合委員会の真の目的、マスコミが日本の敵、その他様々な日本を陥れている活動、これらの事実のこと
■事実周知系〇〇
テレビニュースが隠ぺいして報道していない事実を伝えている活動や伝えている人のこと。例えば、事実周知系YouTubeチャンネルなど。
■日本復活劇
日本被害事実、監視プログラム（PRISM）、情報統制を踏まえたうえで日本がそれらを克服して本来の日本を取り戻す活動のこと、及びその方法とその様子
次に今後直近でやることとしては、日本国民が知らない事実を淡々とまとめて表示するページを作っていきたいと思います。少しずつ作成していき、日々更新をこのつぶやきページとyoutubeで公開していきます。では、さっそく
椿事件
1993年（平成5年）に発生した全国朝日放送（愛称および現社名：テレビ朝日）で放送法違反（政治的な偏向報道）が疑われた事件。テレビ朝日取締役報道局長の椿貞良が日本民間放送連盟（民放連）会合で発言。下記は一部抜粋
「小沢一郎氏のけじめをことさらに追及する必要はない。」
「自民党政権の存続を絶対に阻止して、なんでもよいから反自民の連立政権を成立させる手助けになるような報道をしようではないか」
プチエンジェル事件
日本のひとけた代の女子児童が被害にあった事件で、報道時は日本中が注目したが一瞬にして報道がされなくなった。2,000名に及ぶ顧客リスト（小児愛者、犯罪者の疑い政治家、有名人の記載）が押収されたが、多くが偽名であるという理由で捜査は打ち切られている。容疑者1名が自殺しているが、常識的に考えて単独犯とは考えづらい。背後にあるとされたデートクラブ絡みの疑惑は真偽不明のまま終わっている。
被害者２６０人以上：大学生が巧妙な手口で女学生をソープランドへ働かせる
被害者が利用する美容院などの生活にまで幅広くグルで活動していたことで規模の大きさと、裏組織を想像させた事件。こういった事件は、学校教育などでも積極的に周知していかなければ永遠と同じことの繰り返しになることがわかる。依然としてこういった事件はほとんど報道されないし、学校教育の場でも周知する必要がある。
カトリック教会の性的虐待
数年前から発覚しているが、ほとんどテレビニュースでは報道されない。カトリックは世界的にみても規模が大きいことから忖度によるところが大きいことは、想像に難しくない。※2019年時点、ほんの少し報道されているが規模に対して報道・公表が極端に少ないことから「対応・解決」しているという印象操作が目的であり、沈静化を狙うのは当然のことか。
パナマ文書
租税回避行為に関する機密文書で、世界中の大企業や富豪個人、有名人、犯罪者がタックス・ヘイブンを利用して租税回避やマネーロンダリングをした記録がある。日本人も含まれている。世界中で大問題となったが、日本を含め多くの国で情報自体を取り扱わない事態になっている。※知識として→税金を逃れることは、それほどたいしたことではないと思われる方もいるかもしれませんが、金持ち達にとって、すごくメリットがあります。そして、被害の埋め合わせは、税金を納めている一般民からなので、多くの人の経済状況にも被害を与えているわけです。
新疆ウイグル自治区問題
中国当局、100万人を強制収容所に－新疆ウイグル自治区での「民族抹殺」、生還者らが告発
中国政府によるウィグル民族への迫害は、ずっと続いている。日本でもこの問題は、ほとんど報道されていない。同じ人間が被害にあっているこの状況を日本国民に伝えない日本のテレビメディアには失望を覚えます。ネットニュース等では、報道されています。
監視プログラム（PRISM）
スノーデン氏による暴露で発覚した事実。米国は、国民の個人情報収集を行っている。日本も例外ではない。（以下、工事中）
PFAS（ピーファス）による水の汚染
PFASとは、発がん性など健康への影響が懸念される有機フッ素化合物のことであり、近年これが水に含まれていることが判明している。政府は全国調査を進めている。販売されているミネラルウォーターでも規定値を超えるPFASが検出されたこともある。
ナショナルジオグラフィック日本版
全国の川や地下水などからPFASの検出が相次ぐ、政府が対応策
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